ゴルフ用品販売を開業するにあたって必要となる資金や物件の選び方、必要な許可や申請方法についてまとめています。
ゴルフクラブ、ボール、シューズ、ウェア、グローブ、バッグなど、ゴルフ用品を販売するお店。かつては、仕事上の付き合いで始める人が多かったゴルフですが、近年は、友人や家族の影響で始める人が多くなっています。それに伴い、女性、ジュニア、シニアをターゲットにした商品も豊富に展開しています。
ゴルフ用品はモデルチェンジが盛んで流行の移り変わりが激しいので、情報収集を敏感に行わないと、在庫を抱えることになるため注意が必要です。
また、季節による変動が大きいので、販売が見込める時期に積極的に営業を行い、顧客を確保しておきましょう。事前に年間販売企画を立てておき、それに沿った運営を行うようにすると安心です。安定した販売需要を確保するため、ゴルフ場とのタイアップで企業主催のコンペを開催するなど、ゴルフ愛好家を発掘する努力も必要です。
ゴルフ用品販売の経営者は、もともとゴルフが好きという人が多いのが特徴ですが、顧客に対して的確なアドバイスができるよう、基本知識を身に着けておくことが求められます。
ゴルフ用品販売店を出店する立地としては、ビジネス街、ショッピングセンター、都市部の駅前繁華街や地下街モールなどに開業するのが一般的です。
ゴルフショップ専門店は、全国に1,000店前後あるといわれ、専門店ではない大手スポーツ店や百貨店でも、ゴルフ用品の取り扱いがあります。
こうした店舗のほかに、インターネット通販やオークション、中古販売店などもあり、ゴルフ用品販売は競合が多く、多角的に流通しているため、全種類を取り扱うことはほぼ不可能です。ゴルフ用品販売を行うのであれば、ターゲットを絞り込んで、取扱商品やサービス、店舗のコンセプト・内装・空間づくりなどにも個性や専門性を打ち出していくことが求められます。
店舗の坪数などにもよりますが、フランチャイズにおけるゴルフ用品販売の年商は、30,000,000円程度。そこから原価や必要経費などが差し引かれます。
ゴルフ用品販売店は資格などを必要とせず、原則として、自由に開業することができます。開業手続きは、個人の場合は税務署に開業申請を行い、法人の場合は必要に応じて、健康保険・厚生年金関係は社会保険事務所、雇用保険関係は公共職業安定所（ハローワーク）、労災保険関連は労働基準監督署、税金に関するものは所轄税務署や税務事務所に申請を行います。
販売店の中でミニゴルフ練習場を設置したり、揮発性のあるスプレーガスを大量に販売する場合は、あらかじめ、所轄の消防署の安全指導を受けておきましょう。
ゴルフ用品販売の開業について、必要な開業資金や物件の選び方、年収、必要な資格や許可についてまとめてみました。ゴルフ用品販売以外のインドアゴルフの開業情報についても比較してみましょう。
30以上のフランチャイズ本部を調査。「集客サポート」「マシントラブル時のサポート」を兼ね備えたFC本部の中から、各社の出店戦略ごとに、おすすめの本部を紹介します。
※引用元：GOLFEED24公式HP
https://golfeed24.com/franchise/
| 加盟金 | 100万円 |
|---|---|
| ロイヤリティ | 売上(税抜)の3.8% |
※引用元：マイゴル公式HP
https://www.mygol.jp/fc/
| 加盟金 | 350万円 |
|---|---|
| ロイヤリティ | 15万円 (※1) |
※引用元：SWING24/7公式HP
https://swing24.co.jp/fc/
| 加盟金 | 200万円 |
|---|---|
| ロイヤリティ | 10万円 |
【選定理由】
Google検索またはポータルサイト(※3) 「ゴルフ フランチャイズ」でヒットした34件のフランチャイズブランドの中から、
「集客面へのサポート」「マシントラブル時のサポート」を持つインドアゴルフ練習場のFC本部をピックアップ（2023年10月3日時点）。
その上でそれぞれ以下の条件で選定。
・GOLFEED24：地方都市を中心に出店しているブランド
・マイゴル：都心を中心に出店しているブランド
・SWING24/7：都心から離れた郊外エリアを中心に出店しているブランド
※1 打席数による
※2参照元：日本マーケティングリサーチ機構(https://jmro.co.jp/r01452/)
※3 アントレ、フランチャイズの窓口、フランチャイズWEBリポート、フランチャイズ加盟募集.net
